2017.10.20

医療機器のデータ集約
信大など4大学と11企業連携

信州大(本部・松本市)が中心になり、ペースメーカーや人工内耳など体に埋め込んだり、装着したりする医療機器の開発や改良に向け、大学や企業が持つ情報のデータベースを構築することになった。信州大は五日、同市旭の松本キャンパスで記者会見し、科学技術振興機構の「産学共創プラットフォーム共同研究推進プログラム」に採択されたことを発表。事業期間は四年半で、情報を共有しながら小型化や軽量化などに取り組んでいく。

採択された事業は「生理学的データ統合システムの構築による生体埋込型・装着型デバイス開発基盤の創出」。信州大が中心になって二〇一五年から構想を練り、東北大(仙台市)など四大学と帝人フロンティア(大阪市)など十一の医療関連企業が参画する。

事業では、企業が持つ埋め込み型や装着型の医療機器の効果やリスク、開発技術などのデータを蓄積して集約し、機器の有用性や安全性を保ちながら開発期間の短縮などを図る。同プログラムからの研究委託費は初年度が約一億四千五百万円、二年目からは約一億七千万円。

これまでは、企業間の競争意識や専門分野に特化した開発姿勢などを背景に、こうした分野のデータベース化は進んでこなかった。企業側は、開発データなどを提供する代わりに蓄積データなどが活用でき、異分野の企業などとも情報交換できるメリットがあるという。

濱田州博(くにひろ)学長や斎藤直人バイオメディカル研究所長らは記者会見で「高機能を持った埋込・装着型医療機器の開発を加速させていきたい」と意気込みを語った。

(松本貴明)

(2017年10月7日付中日新聞朝刊 長野版)